サッポロホールディングス、気候変動対策で原料新品種開発へ

サッポロホールディングスの気候変動対策の概念図

　サッポロホールディングスは、気候変動に適応する大麦・ホップ新品種の開発を進め、2035年までに国内での実用化を目指すと発表した。

　同社では、2019年5月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言への賛同を表明。基幹事業のビール事業において、気候変動により影響が大きくなると想定される原料農産物についての分析を行なってきた。

　その結果、これまでのCO2排出削減による緩和策以外に、原料農産物の育種や協働契約栽培などによる適応策も必要と判断。気候変動に対応する大麦やホップの新品種開発を進めることにした。