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ダイドー、お米入りの「旨辛ユッケジャンクッパ風スープ」発売
2025年9月24日 12:51
- 2025年10月6日 発売
ダイドードリンコは、「旨辛ユッケジャンクッパ風スープ」を10月6日に発売する。
同社では、2021年発売の「参鶏湯風スープ」を皮切りにお米入り缶スープシリーズを毎年秋冬向けに展開してきたが、今回の商品は20～30代をメインターゲットに据え、今回の商品を開発した。
コチュジャンをはじめとした韓国調味料をベースに、魚介と肉の旨みをきかせ、コク深い旨辛なスープに仕立てられている。同社の特許製法により、米粒をそのまま丸ごと具材として使用し、小腹を満たしたいというニーズに応えられる食べごたえを実現している。
容量は185gで、価格は140円（税別）。同社では、満足感がありつつも100gあたり16kcalと低カロリーだとアピールしている。
同社では9月24日、説明会を開催し、代表取締役社長の中島孝徳氏とマーケティング部部長の坂本大介氏が秋冬向けの商品展開の狙いなどを語った。
中島氏は、創業50周年を迎え、次の50年への歩み出しとして新たな価値提案を行なっていくと宣言。同氏は、自社の強みについて商品開発力を挙げ、今年の秋冬では「スープ・デザートの品揃えで独自性、わくわく訴求強化」「世界一シリーズをCOFFEE LABからDyDo CAFÉ Lab.にリニューアル」「ソフトドリンク構成比率アップ、紅茶アイテム2品上市」の3点に注力していくと述べた。
スープ・デザート商品としては、今回の「旨辛ユッケジャンクッパ風スープ」と、9月8日発売の「バスクチーズケーキ」の2商品を展開。話題性をフックに若年層を中心に新規ユーザーの獲得を目指す。
本格的なカフェの味わいを追求するCOFFEE LABについては、DyDo CAFÉ Lab.にリニューアルを図り、ペットボトル商品の展開を強化するとともにボトル缶も展開することでさまざまなニーズに対応していく。
ソフトドリンクの構成比率アップについては、贅沢香茶シリーズから「贅沢香茶 濃香ミルクティー」「贅沢香茶 濃香レモンティー」を発売し、コーヒー以外の品揃えを強化することで幅広いユーザーの自販機利用機会の創出を図っていく。
続いて登壇した坂本氏は、2024年に秋冬向けに販売していた「かに鍋スープ 雑炊仕立て」「鯛茶漬け風スープ」の2商品について、お米入り缶スープシリーズとしては前年比105％の出荷実績を記録し、とりわけ鯛茶漬け風スープでは新規ユーザーを獲得できたと振り返る。
しかし、これまで販売してきた同シリーズは、どちらかというと中高年向けの商品設計となっており、同社として20～30代の若年層の取り込みを目指すなか、この世代にリーチできる商品を開発することにしたという。
そこで、この世代が韓国ブームを牽引していることに着目。自分たちに向けた商品だと感じられるような商品を販売することで、ダイドーの自販機に関心を持ってもらい、ほかの飲料も飲むきっかけになるような流れを作りたいとする。
“業界初の振って飲める缶入りチーズケーキ”をうたう「バスクチーズケーキ」も、同様に20～30代をターゲットにした新商品となる。
こちらについては、物価高で節約志向が高まる一方で、納得感のあるものには高くてもお金をかけるというメリハリ消費が加速していることに着目。冬に食べたいスイーツとしてチーズケーキの人気が高いことから、味と食感を追求した飲めるスイーツを開発することにしたという。
これまでにもゼリー状の商品は存在したが、坂本氏は「チーズケーキとゼリーの食感は違う。振ったときにもとろけるような硬さをどう実現するか」が課題となり、約3年の開発期間を経てようやく商品化に漕ぎ着けたと振り返る。
同氏によれば、「もう少しやわらかくすると固まらない。硬くすると検査工程をパスできなくなってしまう。実は安定的においしい商品を提供するために許される幅が狭い商品」なのだとか。
容量は170gで、価格は220円（税別）。こちらは自販機のみでの展開となる。
中島氏は、一般的な飲料メーカーでは20％程度とされる売上に占める自販機の比率が同社では約90％と高いことを紹介。自社工場を持たずに商品を製造するファブレス経営により、設備投資を抑えながら商品開発や自販機設置の営業要員などに経営資源を集中させることで効率的な事業運営を目指しており、環境問題やダイバーシティなど、自販機を通じてダイドーらしく社会課題の解決を図っていくとする。
一方で自販機の利用に応じてポイントがためられる「DyDo Smile STAND」については6月末でポイントの付与を終了。10月にはポイントの交換も終了となる。コカ・コーラのCoke ON、サントリーのジハンピと、競合他社がアプリと電子決済を連動させたサービスを展開するなかでは一歩後退となるが、中島氏は「自販機を店舗と捉えており、多くの人に来店いただくために買うことが楽しくなるような取り組みは必ず必要。電子マネー決済も普及している。買う楽しさの提供を融合させながら新しいサービスができないか研究、検討を続けていきたい」としている。