ICT総研「フードデリバリーサービス利用動向調査」、2021年は5678億円規模

ICT総研のフードデリバリーサービス市場の需要予測

　ICT総研は、「2021年フードデリバリーサービス利用動向調査」の結果を発表した。2月上旬に3604名を対象にインターネット上で実施したもの。

　調査によると、コロナ禍における外出自粛などもあり、2020年に4172億円となった同市場の規模は、2021年に5678億円、2022年に6303億円、2023年に6821億円となる見込み。

　利用経験（利用率）については、最近1年以内にスマホアプリやパソコンなどを利用してフードデリバリーサービスを利用したことのある人が32.3％、利用したことがない人が67.7％となった。利用者の約7割が男性で、年齢別では30～50代が7割を超えた。今後利用してみたいとする人は、非利用者の70％（全体の47.4％）となっており、同社では潜在需要はかなり大きいとしている。

　利用サービス名別では、出前館がトップとなり、僅差でUber Eatsが続いた。これにドミノ・ピザ、ピザハット、ピザーラとピザ系が続き、以降、楽天デリバリー、dデリバリー、menu、foodpandaとなっている。

　満足度では、ピザ系3社が上位を占め、これにdデリバリー、楽天デリバリー、出前館が僅差で続く一方、Uber Eats、menu、foodpandaはやや評価が低いという結果となった。不満の要因は、料理代金以外の費用が最も多かった。